vol191.原油価格の妥当性と今後

２００８年９月１３日
原油価格が１バレル＝１００ドルを一時切ったと報道。
２００４年９〜１０月を調べると１バレル５０ドルの高値で推移した場合の
日本経済へ与える影響が報じられていた。
１９９０年代後半は２０〜３０ドル。
１４０ドル台を経験したが、７〜５倍である。
短期的に日本の企業・家計のみを考えると２０〜３０ドルがいいと思う。
中長期では、脱石油を考えた研究開発、CO２削減の生活様式変化を考えると
高いほうが良いと思う。
脱石油を考えた研究開発、CO２削減の生活様式変化は、原油高値と
トレードオフの関係にある。
今年の冬を考えると、
脱石油エネルギーへの転換とともに１バレル５０ドルを切る水準を望む。
２００８年５月　限られた方への情報誌でピークが近いといいました。
やはりあの時期が、ピークの直近であったと、判断が間違っていなかったと
思います。
一方、今後の下限はというと７０〜９０ドルと言うエコノミストがおりますが
私は、脱石油エネルギー文化・社会へ転換しながら２０〜３０ドルが望ましいと
思います。最低でも５０ドルを切る水準。
企業の原燃料、原材料の仕入れが大きく変わり、一気に収益改善が進みます。
その利益を、脱石油エネルギー投資へ振り向けることが良いと判断します。
例えば、地方の中核都市では、車通勤から、公共交通機関、自転車通勤者へ
転換した社員へは、交通費の上乗せ支給。
これも投資の区分に入れて頂きたいのですが？
自転車・徒歩通勤手当。
自転車購入補助やウォーキングシューズ購入補助（税務署も認めて頂きたい）
東京などでは、地下鉄ひと駅手前手当（残りのひと駅は歩く）
結果、メタボ対策で、医療費への税金投入が削減されます。
基礎体力の向上は仕事へも良い影響が生まれます。
基礎体力向上による「健康な体」というボーナス付きです！！
通勤という身近なことを体験頂きながら、脱石油を社員にも考えて頂く。
企業の仕組みが、石油依存なので、脱石油の発想が乏しいと思います。
特に、商品・製品よりも「サービス」や「脱石油商品・製品の付加価値」づくり　です。
研究開発者以上に、一般の社員＝消費者目線で発想頂きたいのです。
現在、石油エネルギーに依存しない商品・サービスをお考えの企業の
コンサルティングをしておりますが、夢があり面白い。
この面白みを様々な企業の社員も解って頂きたい。
設備投資のあり方、自社の商品サービスの提供の仕方。
歴史を振り返ると、１バレル１４０ドルは、「大きな社会・生活の転換点」になる
ことを望みます。