【最新2024年】厚生労働省 受療調査(有効回答10万人)報告と対策 シリーズ1回
【最新2024年】厚生労働省 受療調査(有効回答10万人)報告と対策 シリーズ1回
2024年9月20日 厚生労働省 受療調査が公表されました。
調査元が厚生労働省:権威性・信頼性が高い
有効回答数10万4千人
有効回答率67.9%
3回シリーズで解説と対策を解説します。
病院・クリニックの経営者・管理職の方は、ぜひお読みください。
ご友人の先生(医師)、経営者にもURLを転送してください。
BtoC(Business to Consumer)の経営者・管理者の方も10万件データは参考になります。
シリーズ2回・3回は、ネット情報発信の具体策と成功事例を解説します。
最終回後に1つにまとめ加筆修正予定です。
シリーズ最後までお付き合いください。
目次
はじめに
医療機関にかかる時の情報を80.7%入手
外来受診時にインターネット情報を46.9%入手
SNS、ブログ、電子掲示板情報は、18.1%と伸び率が高い
医療機関が発信する情報は、28.9%入手
家族・友達・知人=リアルなクチコミ情報を68.4%入手
検索系の生成AIへの移行
生成AIの特性
生成AIの登場でSEO、MEOが変わる
既存患者の離脱率は、▲15%
シリーズ1回まとめ
シリーズ2回以降 予定
【最新】2024年 厚生労働省 受療調査 HP
執筆者:株式会社オンリーワン経営 代表取締役 木村淳
資格研修の履歴
はじめに
受療調査の目的(厚生労働省HPより引用)は、
「全国の医療施設を利用する患者について、
受療の状況や受けた医療に対する満足度等を調査することにより、
患者の医療に対する認識や行動を明らかにし、
今後の医療行政の基礎資料を得ることを目的とする。」
です。
3年に1度公表されます。
「2023年(令和5年)は
全国の一般病院489施設を利用する患者(外来・入院)
約15万3千人を対象として10月に調査を実施し、
約10万4千人から有効回答を得ました。」
有効回答率は、69.7%。
木村が、独自に時系列で比較できる項目を抽出し、グラフ化しました。
患者の変化の度合いを確認することが出来ます。
また、BtoC(Business to Consumer)企業も商圏と診療圏は類似しており、参考になると判断します。
商圏が、0.5㎞から10㎞の業種業態です。
診療圏が0.5㎞から10㎞と類似しているからです。
「医療機関」を企業や店舗と置き換えて、お読みください。
特に、
学校、塾、各種教室やスクール、ジム
介護・福祉関連
住宅会社、建築会社、工務店
リフォーム工事
不動産
小売り店舗(買い回り品、最寄り品とも)
中古車販売、各種自動車関連サービス
美容関連
飲食店等 広く参考になります。
商圏や診療圏の対策は、MEO対策 (Map Engine Optimization)となります。
上記の業種業態で有効回答者数10万人、有効回答率69.7%のものはなかなか見当たりません。
商圏が、0.5㎞から10㎞のビジネスであってもインターネットが必要になっています。
グラフ化しましたので、変化を確認し、対策を打ちましょう!