インターネットの影響力はここ数年で急速に変化しました。
情報源としての重要性において、テレビを凌ぐ時代が到来しました。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）のデータに基づきグラフ化し分析しました。
このデータは総務省の全国調査に基づいており、信頼性が高いと判断できます。
経営者・マーケティング担当者・人事採用担当者は、2025年経営計画作成及びインターネット戦略立案時にお使い下さい。
- いち早く世の中のできごとや動きを知る TVとインターネット比較
- 情報源としての重要性について「インターネット」81.5％「TV」79.7％と逆転した
- 10代 インターネットは「情報源としての重要度」89.3％となった。
- 20代 インターネットは「情報源としての重要度」90.3％となった。
- 30代 インターネットは「情報源としての重要度」88.4％となった。
- 40代 インターネットは「情報源としての重要度」87.9％となった。
- 50代、TVは「情報源としての重要度」84.3％となった。
- 60代、TVは「情報源としての重要度」91.5％となった。
- 2024年スマートフォンの利用率は97.5％である。
- ソーシャルメディア系サービス/アプリの利用率は、LINEが94.9％を占める。
- ビジネスの対象ごとにインターネットサービスを使い分ける
- 人材募集と採用についてインターネットサービスを有効活用する
- 生成ＡＩ、ＷＥＢ求人、ＳＮＳに関する「経営相談」
- 執筆者：株式会社オンリーワン経営 代表取締役 木村淳
- 資格研修の履歴
いち早く世の中のできごとや動きを知る TVとインターネット比較
「いち早く世の中のできごとや動きを知る」について2024年（令和6年）6月インターネット利用が61.0％となった。対象は、10代～60代の全年代。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
情報源としての重要性について「インターネット」81.5％「TV」79.7％と逆転した
2024年（令和6年）情報源としての重要性について「インターネット」81.5％「TV」79.7％と逆転した。
「新聞」は2024年（令和6年）44.3％となった。
「新聞」は、2019年（令和元年）59.5％以降毎年下落傾向にある。
いわゆる「オールドメディア」の凋落が数字になって表れている。
※以下10代から60代まで年代別に分析するが、新聞は数値が低い為、上位２つの「インターネット」「ＴＶ」の比較グラフとする。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
10代 インターネットは「情報源としての重要度」89.3％となった。
10代 インターネットは「情報源としての重要度」89.3％となった。
2024年 TVは「情報源としての重要度」73.6％ と2023年比較で10ポイント下落した。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
20代 インターネットは「情報源としての重要度」90.3％となった。
20代 インターネットは「情報源としての重要度」90.3％となった。
20代は、2019年に「インターネット」と「ＴＶ」が逆転した。
20代 TVの「情報源としての重要度」68.2％となった。
下落傾向に歯止めがかけられていない。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
30代 インターネットは「情報源としての重要度」88.4％となった。
30代 インターネットは「情報源としての重要度」88.4％となった。
30代 TVの「情報源としての重要度」73.0％となった。
TVは、30代も20代同様に下落傾向に歯止めがかけられていない。
30代は、2021年に「インターネット」と「ＴＶ」が逆転した。（20代の２年遅れ）
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
40代 インターネットは「情報源としての重要度」87.9％となった。
40代 インターネットは「情報源としての重要度」87.9％となった。
40代 TVの「情報源としての重要度」80.8％となった。
40代において、2023年にインターネットとTVは逆転した。
逆転した後、インターネットは2023年84.0％から2024年87.9％と3.9ポイントアップした。
対して、TVは、2023年83.7％から2024年80.8％と1.9ポイント下落した。
TVは、40代も20代.30代と同様に下落傾向に歯止めがかけられていない。
40代は、2023年に「インターネット」と「ＴＶ」が逆転した。（30代の2年遅れ、20代の4年遅れ）
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
50代、TVは「情報源としての重要度」84.3％となった。
50代、TVは「情報源としての重要度」84.3％となった。
50代、インターネットは「情報源としての重要度」78.4％となった。
数年後には、クロスする又は逆転する可能性がある。
年代ごとに前の年代の２年遅れで「インターネット」と「ＴＶ」が逆転していた。
同じ傾向で将来を予想/仮定すると、50代の「インターネット」と「ＴＶ」逆転は2026年から2027年になる。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
60代、TVは「情報源としての重要度」91.5％となった。
60代、TVは「情報源としての重要度」91.5％となった。
60代、インターネットは「情報源としての重要度」60.7％となった。
傾向値を見る限り、インターネットとTVの逆転は、少し先のように感じる。
役職定年、定年とともにインターネットを使って情報を取得する機会が減少しているのではないかと推測する。
併せて自宅の居間等で過ごす時間が多くなり、「ＴＶ」が生活の一部になっている可能性もある。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
2024年スマートフォンの利用率は97.5％である。
2024年スマートフォンの利用率は97.5％である。
スマートフォンは、生活の一部となっている。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
ソーシャルメディア系サービス/アプリの利用率は、LINEが94.9％を占める。
ソーシャルメディア系サービス/アプリの利用率は、LINEが94.9％を占める。
次いでInstagramとなっている。
企業の狭義の広告宣伝のみならず、マーケティング戦略として、ＬＩＮＥ公式アカウント及びInstagramは重要な役割を担う。
総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 2019年～2024年（令和元年～令和6年版）よりオンリーワン経営でグラフ化。著作権法に基づいてご利用ください。
インターネットにおけるＡＩ検索や生成ＡＩも、ＡＩエージェントへと変化している。
なお、2025年YouTubeは、TV画面を占有するビジネスを展開するという情報がある。
YouTube動画のモニターとして、家庭や職場にあるTV画面の時間占有率を奪うビジネス＝戦略である。
2025年は、企業の情報発信、広告宣伝、マーケティングそのものが変革を迫られる年になる。
※引用：総務省情報通信政策研究所 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
2019年～2024年（令和元年～令和6年版）
単年度のデータを、株式会社オンリーワン経営において年毎比較出来るようにグラフ化した。
ビジネスの対象ごとにインターネットサービスを使い分ける
ビジネスの対象ごとにインターネットサービスを使い分ける必要がある。
- ベースとしてＷＥＢサイト＝ホームページを最新版に更新する。
- 対象顧客（消費者/患者）毎に、ＬＩＮＥ公式アカウント、Instagram、Ｘ（旧Twitter）を使い分ける。
- ＡＩ検索を念頭に情報発信する。同時にＡＩ検索対応のSEO対策、MEO対策を行う。
- 情報発信のアイディア、シナリオ等について生成ＡＩを活用する。
- 2025年には、ＡＩは更に進化し、静止画像生成や動画生成、音声等、表現方法が多種多様になる。
人材募集と採用についてインターネットサービスを有効活用する
10代、20代、30代を採用する為には、インターネットによる情報発信が「常識」「スタンダード」である。
- ベースとしてＷＥＢサイト＝ホームページに求人ページを最新版に更新する。
- 募集対象者毎に、ハローワークインターネットサービス、Indeed、Instagram、Ｘ（旧Twitter）を使い分ける。
- ＡＩ検索や各サービスのアルゴリズム特性を利用して情報発信する。同時にＡＩ検索対応のJEO対策を行う。
- 特に在籍スタッフのインタビュー記事をブログ、リール動画、ショート動画で定期的に配信する。
生成ＡＩ、ＷＥＢ求人、ＳＮＳに関する「経営相談」
生成ＡＩ活用やＡＩ研修、ＷＥＢ求人、ＳＮＳについて「経営相談」を行っております。お気軽にお申し込みください。
WEBの制作/運用、Instagram、ＬＩＮＥ公式アカウント等 制作/運用も行っております。
執筆者：株式会社オンリーワン経営 代表取締役 木村淳
執筆者：株式会社オンリーワン経営 代表取締役 木村淳
企業経営コンサルタント、医療コンサルタント、WEBコンサルタント、ＡＩコンサルタント
医療分野は、5000名規模の医療法人グループと20年超の継続契約。
| 西暦 | 月 | 区域・所属・業務内容・その他 |
|---|---|---|
| 1986（昭和61）年 | 4 | 株式会社タナベ経営入社能力開発部所属（現在タナベコンサルティンググループ 東証プライム） 新人賞、事務局優秀賞、努力賞、敢闘賞等社内表彰を受ける。主任・課長代理に昇進する。（課長代理以降28歳） ） |
| 1997（平成9）年 | 4 | 同社経営協力部課長 経営協力部（経営指導・コンサルティング部門）にて、経営診断、調査、経営協力に取り組みます。 |
| 1998（平成10）年 | 4 | 同社 経営協力部部長代理（当時 34歳） |
| 2000（平成12）年 | 4 | 同社 東北支社長（当時 36歳 最年少支社長） |
| 2004（平成16）年 | 3 | マイクロソフト退社（40歳独立を目的とし退社）６ヶ月間創業準備を行います。 |
| 2004（平成16）年 | 9 | 株式会社オンリーワン経営を創業し代表取締役に就任する。2007年（平成19年）中小企業基盤機構経営支援アドバイザーに従事。 |
| 2019（令和元）年 | 9 | ノーコード・ロコードアプリを活用した業務改善コンサルティング開始 |
| 2021（令和3）年 | 2 | YouTubeセミナースタート |
| 2023（令和5）年 | 4 | ノーコード・ロコードアプリを活用した業務改善コンサルティングをバージョンアップ。「スマホ×アプリ×楽しいマッチング×褒め×見える化」コンサルティング実施。 |
| 2023（令和5）年 | 7 | SNSマーケティングコンサルタント。SNSマーケティングコンサルタント。ゼロからスタート。SNS初任者・新任担当者に向けた情報発信。後にWEBへ拡大。 |
| 2024（令和6）年 | 2 | 生成ＡＩについて情報発信開始 Googleクチコミ対策、SEO対策、MEO対策、JEO対策、リアルなクチコミ対策の情報発信開始 クリニック・病院に特化した集客/集患＝Googleビジネスプロフィール対策＝MEO対策コンサルティングスタート。 【医師】を最大のコンテンツと捉える集客/集患＝Googleビジネスプロファイル対策＝MEO対策を行う。 【取材記事】を「Local Medical Media ＆ Local Media」とし優良な取材記事を発信します。 |
資格研修の履歴
| 西暦/和暦 | 内容 |
|---|---|
| 1999年（平成11年） | ISO9000審査員研修コース修了 |
| 2000年（平成12年） | ISO14001審査員研修コース修了 |
| 2000年（平成12年） | ISO27001（ISMS）差分審査準備コース修了コース |
| 2004年（平成16年） | 移行型ISMS審査員コース研修修了（情報セキュリティマネジメントシステム情報セキュリティー分野） |
| 2006年（平成18年） | ISO/IEC20000審査員コース修了 |
| 2006年（平成18年） | SAP内部ソリューションコンサルタント |
| 2010年（平成22年） | 「LCA（ライフサイクルアセスメント）トレーニングコース終了（ライフサイクルアセスメント：カーボンフットプリント関連）」 |
| 2011年（平成23年） | BS25999導入実践コース終了（BCPに関する規格） |
| 2012年（平成24年） | FSMS（ISO22000）審査員コース終了（食品安全マネジメントシステム） |
| 2019年（令和元年） | Cloud University※ スペシャリスト編研修修了 |
| 2019年（令和元年） | Cloud University ※アプリデザイナー編研修修了※サイボウズのクラウドサービスの研修 |
| 2021年（令和３年） | ７０％単独で動画撮影・動画編集をマスターしました。残り３０％は後藤先生、鈴木先生、小野先生のご指導です。 |
| 2024年（令和６年） | WEB、SNS集客・集患に関するノウハウを発信スタート。 生成ＡＩ：ChatGPT、Gemini、Claud３、Genspark、Perplexity、Bing、ＡＩSEO、Mapify等に関する情報発信スタート。 |
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